職場のメンタルヘルス対策を支援するフィスメック

日本人は死ぬために働いているのか?――No.61

国際医療福祉大学　心理学科 教授
中田 光紀　先生

睡眠の問題を抱えている日本人は少なくない。先進国のなかでも日本人の睡眠時間は少なく、その平均睡眠時間は毎年のように減少し続けている。これでは、労働者の健康維持・増進は難しい。 政府は「働き方改革」で長時間労働を是正しようとしているが、企業は労働時間を意識するようになっても、睡眠はプライベートなこととして放置しがちだ。そして巷には、「睡眠」に関するさまざま な話題が溢れているものの、日本人の睡眠環境が改善する気配は一向にない。なぜか。国際医療福祉大学心理学科の中田光紀教授は、その一端は「日本人が高度経済成長時代の成功の幻影をい まだに見ているからではないか」と指摘する。しかし、その幻影に根ざした論理は現代には通用しない。中田先生が示すデータの意味を真剣に考えてみる必要があるだろう。

幸せな人は、自分を把握している――No.60

慶應義塾大学大学院
システムデザイン・マネジメント研究科　研究科委員長・教授
前野　隆司　先生

「ポジティブ心理学」という比較的新しい心理学分野がある。従来の心理学が扱ってきた病理モデルではなく、幸福モデルを扱うことで、心理学が普通の人や社会に貢献することが意図されている。 事実、誰もが抱く「どうしたら幸せに生きられるのか」という漠然とした疑問に、ポジティブ心理学の研究成果が教えてくれることはたくさんある。今回登場いただいたのは、ロボットの研究からこ の分野の研究に転じ、人が幸せに生きることを支えている4つの要素（因子）を科学的に明らかにした、慶應義塾大学大学院・教授の前野隆司先生だ。その4 つの因子はどのように導かれ、どうすれば幸せに近づけるか。前野先生の話をうかがおう。

オープンダイアローグの実践――No.59

みどりの社クリニック　院長
森川　すいめい　氏

「オープンダイアローグ」という新しい精神医療が日本でも実践され始めている。フィンランドで30 年ほど前に生まれた「オープンダイアローグ」で使われるツールは「対話」だ。今回は、その「オープンダイアローグ」を実際の訪問診療の現場で活用している医師・森川すいめい氏に登場願い、経歴とともに、「オープンダイアローグ」とはどのようなもので、どのような治療効果をもたらすのかについて話をうかがった。ホームレスの支援も行っている森川氏は、「対話によって、人間対人間として出会えるようになる」と言う。そこにおける関係性はまた、他者性の尊重を通して本人の生き方を支えることにつながっているようだ。

「働き方改革」は組織風土を変えること――No.58

あまねキャリア工房　代表
沢渡 あまね　氏

働き方改革が声高に叫ばれる昨今、単に残業を制限することで労働時間を短縮しようとしても、無理があることに気づいている企業は少なくないだろう。とはいえ、仕事のやり方や業務プロセス、あいまいな役割やルールを見直し、改善を図っている企業はまだまだ少ない。そこで今回は、『職場の問題地図』（技術評論社刊）を著した沢渡あまね氏に登場いただき、企業が取り組むべき働き方改革について話を伺った。沢渡氏は「組織のなかで解決すべき問題や課題の見える化と言える化を進められれば、山の六合目まで登れたようなもの」だと言う。その活動はまた、組織のコミュニケーション改善にもつながりそうだ。

依存症は、人と信頼関係を築いて癒されるようになることで回復していく――No.57

埼玉県立精神医療センター　副病院長
成瀬 暢也　先生

人は、どうしてアルコールや薬物に依存するのか……。その理由がわからずに治療しようとしても、その治療は失敗するだけだろう。埼玉県立精神医療センターの副病院長である成瀬暢也医師は、その理由がわかって患者さんと向き合えるようになるまでに10 年かかったという。患者は、自分に自信が持てず、人を信じることもできずに、生きる辛さから逃れようとして依存してしまう人たちなのだ。だから、矯正による治療が成功しない。成瀬暢也医師は言う。「人を信じられるようになると、人に癒されるようになります。人に癒されるようになると、薬物に酔う必要がなくなります」と。

社会の「適応性軽躁状態」がうつ病の病態を変えている――No.56

自治医科大学　名誉教授
加藤　敏　先生

うつ病の診断において、日本の従来型診断が見直されつつある。今回登場いただいた自治医科大学の加藤敏名誉教授も、アメリカの診断基準（DSM）と併用して従来型診断を行うことで、「職場結合性うつ病」という新しい概念を生み出し、働く人のうつ病の病態理解に新たな道を開いた。「職場結合性うつ病」とは、いかなる概念なのか。話をうかがっていくなかで、加藤敏名誉教授は、現代においてうつ病が増えた背景には、社会全体が「適応性軽躁状態」になっていることがあると指摘する。そしていま、「うつ」と「躁」の混合状態が注目されているとも。哲学的な人間理解をベースとする加藤敏名誉教授の話からは、私たちを取り巻く社会環境がうつ病の病態にどのように影響しているかが見えてくる。

うつ病を治すのは、患者自身――No.55

獨協医科大学越谷病院
こころの診療科　教授
井原 裕 先生

うつ病になったら長期療養し、抗うつ薬を飲んで治す……いまや「常識」となったその治療のあり方に異を唱え、「薬に頼らない精神科医療」を実践している精神科医がいる。獨協医科大学越谷病院こころの診療科の井原裕教授だ。現代の軽症うつには、長期療養の必要はなく、むしろそれではデメリットのほうが大きくなってしまうと言う井原教授。都市生活特有のライフスタイルの問題を洗い出し、その生活習慣の改善を促すことで患者自身に治させる、というのが治療スタイルだ。そこで問われるのは、患者自身のセルフケア能力でもある。では、井原先生の話をうかがおう。

男性の生き方にかかわる「男性ホルモン」――No.54

順天堂大学大学院　医学研究科泌尿器科外科 教授
堀江　重郎　先生

いま、中高年男性の「更年期障害」が注目されている。男性ホルモンの低下がうつ病に似た症状を招き、うつ病と診断された男性のなかにも、この男性ホルモンの低下が症状に影響しているケースがあることがわかってきたからだ。そこで今回は、『うつかな? と思ったら男性更年期を疑いなさい』などの著作で男性の「更年期障害」を世に知らしめた、順天堂大学大学院の堀江重郎教授に登場願い、男性ホルモンの働きとこころの健康や社会生活とのかかわりについて話を伺った。堀江先生は、「男性ホルモンは社会生活を実現化するのに必要であり、他人に認められると増えてヤル気につながる」と言う。あなたの会社は、男性ホルモンに配慮した環境が整えられているだろうか。

「マッチング」「指導の視点」と、「支援機関の活用」――No.53

独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター
主任研究員
相澤 欽一 氏

障害者雇用では、公的機関の支援が充実している。精神障害者の雇用支援も同様で、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が中心的な役割を担っている。そこで、今回は同機構の『精神障害者の雇用促進のための就業状況等に関する調査研究』において研究担当を務められた相澤欽一氏に登場願い、精神障害を雇用するにあたっての基本的な考え方を伺った。相澤氏は、「企業が精神障害者を雇用するにあたって重要なことは、“マッチング” “指導上の配慮” と、“支援機関の活用” の3 つがある」と言う。

働く人が協力し合える環境づくりが重要――No.52

社会保険労務士
長谷川 哲也　氏

社会保険労務士は、労働関連法令や社会保障法令に基づく書類等の作成代行等を行うことが業務の1つとされている。しかし業務はそれだけはない。中小企業経営における労務管理や社会保険に関する相談・指導、さらには企業経営における問題解決をサポートしている社会保険労務士は少なくない。今回登場いただいた長谷川哲也氏もその一人だ。では、昨今の中小企業はどのような問題を抱えていて、その問題はどのように解決されているのだろうか。長谷川氏に話をうかがうと、「世代間の考え方の違いによるトラブルや問題が増えている」という。しかし、こうした問題は中小企業だけが抱える問題ではないだろう。大企業でも起きている問題であり、それが働く人たちのストレスとなり、メンタルヘルスの問題にもつながっていることは間違いない。長谷川氏はその問題解決には環境づくりが重要であると指摘する。

メンタルヘルスは、医療・労働・教育の複合問題―― No.51

社会保険労務士　労働衛生コンサルタント 日本医師会認定産業医
下村 洋一　先生

厚生労働省は、ストレスチェックの実施者は産業医が望ましいとした。とはいえ、大多数の企業の産業医は嘱託で、実施者になることを積極的に引き受ける医師は少ない。大部分の医師の専門は産業保健ではないからだ。しかし、今回登場いただいた下村洋一先生は大企業で専属産業医を務めた経験を元に、嘱託産業医を専業にして顧問先を増やしてきた。ときには企業にとっては手厳しい指摘もするが、下村先生に対する企業の信頼は厚い。それは、産業保健のあり方について下村先生が真剣に考え、顧問先で最善を尽くされてきたからでもある。下村先生は、ストレスチェックの目的は一次予防にあることを忘れてはならないと言う。そして、「メンタルヘルスの問題は、医療、労働、教育という3 つの複合問題」だとも。

ストレスチェックと法的責任―― No.50

弁護士
原　哲男　先生

ストレスチェック制度が義務化され、その実施者には産業医がなることが望ましいとされている。しかし、実際にはストレスチェックの実施者となることに対して、訴訟リスクが増えるのではないかと不安を抱いている産業医は少なくない。そこで、『会社の健康リスク対策は万全か』の著者である弁護士の原哲男先生に登場いただき、ストレスチェックに関する法的責任、とくに産業医に対してどのような法的リスクが生じるのかという問題について話をうかがった。原先生は「企業や実施者となった産業医に対する訴訟リスクは増えると思われるが、産業医が賠償責任まで負う可能性はそれほど高くない」という。企業は、産業医との関係や活用の仕方、契約について改めて考えるべき時期にきているのかもしれない。

「患者の精神的な成熟を促すことが、治療者の最終的な目標」―― No.48

順天堂大学　名誉教授
井上 令一　先生

いまや、精神科治療の主流は薬物療法になっているが、心理療法に重きを置く精神科医もいる。順天堂大学名誉教授の井上令一先生もその一人だ。井上先生は、研修医時代に出会った井村恒郎先生に傾倒し、その心理療法をベースにした治療を実践している。「患者の精神の成熟を促すことが、治療者の最終的な目標」だと言う井上先生。その考えは井村先生から受け継いだものだが、井上先生の心理療法では、教育的な指導も行われる。それは、どうやら昨今の人の精神の成熟度と関係がありそうだ。では、精神の成熟とはどういうことなのか。井上先生の話を伺おう。

「うつ病から復職する人が自ら認識すべき課題とは何か」―― No.46

『「うつ」とよりそう仕事術』 著者
酒井　一太　氏

ここに一冊の本がある。『「うつ」とよりそう仕事術』。著者の酒井一太氏は、うつ病からの復職に一度失敗した経験を活かし、復職時の課題克服法を自ら考えて二度目の復職を成功させ、その工夫を本書にまとめている。それを読むと、うつ病からの復職に際しては、復職者自身が、自らに課せられた課題を理解し、この課題の克服に向けて努力する必要があることが理解できる。そこで今回は、著者の酒井一太氏に登場願い、うつ病が寛解しない状態で働くとはどういうことなのか、その復職を成功させるために復職者はどういうことをする必要があるのか、について話をうかがった。酒井氏は、「うつ病を言い訳にしてしまいそうになる自分が嫌だった」と言う。そして、「復職する人は頑張る必要がある」とも。

「向精神薬は万能ではない。それが処方の標準化を難しくしている」―― No.45

日本大学医学部 精神医学系教授
渡辺　登　先生

向精神薬の多剤処方が関心を集めて久しい。厚生労働省は、この４月に診療報酬の支払いに関して多剤処方を制限する方針を打ち出し、守らなかった場合には診療報酬を減らす措置を講じる。新しいルールでは、外来診療時に処方できるのは、抗不安薬か睡眠薬が２種類以下、抗うつ薬か抗精神病薬が３種類以下とされる。しかし、なぜ厚生労働省がそうまでして制限しなければならないほど、多剤処方が増えてしまったのか。その辺りの実状を、実際に日本大学駿河台病院で診療に当たられている渡辺登先生にうかがった。渡辺先生は、「薬物治療の標準化としてガイドラインがつくられるようになってきている。しかし、向精神薬は万能ではないため、試行錯誤をしなければならないケースが少なくない」と言う。

「リワークはもちろん、うつ病予防にも運動療法の導入を」―― No.43

早稲田大学スポーツ科学学術院 教授
内田　直　先生

うつ病の運動療法が注目され始めている。うつ病の急性期には安静が求められるものの、回復期には適度な運動負荷をかけることで、回復が早まると考えられるからだ。でも、それはどういうことなのか。今回登場いただいたのは、早稲田大学スポーツ科学学術院教授の内田直先生だ。すでにリワークにおいて運動療法を導入して成果をあげつつある内田先生は、「運動療法はまだまだ詳細な検討が必要だし、未解決の課題は少なくない」というが、「運動療法は生活習慣病の予防はもちろん、うつ病の予防や睡眠障害の改善など、健康を維持するための予防的な効果が期待できるので、きちんとした形で普及させていきたい」とも言う。

「いまの学校問題の根っこは子どもを「生産」した結果」―― No.42

清泉女学院大学・清泉女学院短期大学 学長　精神科医
吉川　武彦　先生

こころの病いで休職する教職員が減らない。平成21 年度に全教職員の0.6% に達したこころの病での休職者は、平成23 年度においても0.57% を記録し、深刻な状況が続いている。国としても何らかの対策が必要だと考え、「教職員のメンタルヘルス対策検討会議」を立ち上げ、今年3 月29 日にその最終まとめが公表された。今回は、その検討会で座長を務められた吉川武彦先生に登場願い、いま、学校教育を難しくしている問題と対策について話をうかがった。「工業化した日本社会が子どもの育て方を変えた」と言う吉川先生。そのお話は、直接的には企業活動とはリンクしないものの、いかにいま子どもたちを理解したらいいのか、どう育てたらいいのかを考えていく上で重要な示唆を含んでいる。

「いま、不調者対応の道しるべとなるものが必要だ」―― No.41

産業医科大学　産業生態科学研究所 精神保健学　教授
廣　尚典　先生

メンタルヘルス不調者への対応では、個別性が重視される。本人の気持ちや状態、疾患からの回復状況、職場環境や本人の業務内容がそれぞれ異なるからであり、それに合わせて臨機応変に対応することが求められるからでもある。専門家が企業のなかにいればそれも難しいことではないが、では専門家のいない中小企業ではどうすればいいのか。産業医科大学産業生態科学研究所の廣尚典先生はこの課題の解決に取り組み、職場の人事・労務担当者が行うメンタルヘルス不調者への対応の類型化を試た。廣先生は、「職場では、メンタルヘルス不調者の病名に関係なく、適切な対応がとれることが重要だ」という。では、類型化とはどのようものなのか。廣先生の話を伺おう。

「明るくなった夜が現代人を眠り下手にした」―― No.40

滋賀医科大学睡眠学講座 特任教授
宮崎　総一郎　先生

睡眠についての関心が高まるとともに、その教育の重要性も再認識されるようになってきている。今回登場いただいたのは、早くから健康における睡眠の重要性に気づいて、睡眠教育をさまざまな形で実践してこられた、滋賀医科大学睡眠学講座の宮崎総一郎先生だ。「睡眠健康指導士」の資格を創設するとともに、睡眠に関する多方面の研究成果を、わかりやすく紹介する記事や著作を精力的に執筆されている。その宮崎先生が強調するのは、「眠りは脳の機能回復に重要。脳がちゃんと働けば病気にもなりにくい」という点だ。そして「明るくなった夜が現代人を眠り下手にした。体の声に耳を傾けることがリスクマネジメントにつながる」とも言う。

「依存症は豊かな現代が生んだ病気、自分から治そうという気持ちが重要」―― No.39

医療法人社団　榎会　榎本クリニック 理事長
榎本　稔　先生

「わかっちゃいるけど、やめられない」……依存症を特徴づける病態だが、そこから抜け出すのは容易ではない。少しぐらいならと思ってしまうと、簡単に元の状態にもどってしまう。今回ご登場いただいたのは、アルコール依存症をはじめとした依存症治療に尽力されてきた、榎本クリニックの理事長である榎本稔先生だ。治療法が確立されていない昭和37 年から、試行錯誤を繰り返しながらその治療に当たられてきた榎本先生は、依存症を現代病だと言う。そして、依存症から抜け出すには少なくとも3 年が必要だとも。依存症とは、どのような心の病気なのだろうか……。

「快適で活力ある職場環境づくりには組織内部のエネルギーが重要」―― No.38

東京医科大学公衆衛生学講座 講師
小田 切優子　先生

日本における企業のストレス対策は、海外と比較して何がどう異なるのだろうか。小田切先生が平成21 年にまとめた論文『デンマークにおけるメンタルヘルス対策』は、海外における国の施策のあり方の違いを教えてくれる。では、何がそうさせているのか。小田切先生は、ヨーロッパでは国の方針が一次予防に向いているのに対し、日本では二次予防がまだ中心になっていることがそうした違いの根本にあることを指摘する。そして、今年4 月、新しい職業性ストレス調査票が公開された。その開発にも携わった小田切先生は、「職場環境の改善は、企業のなかから変えていこうとするエネルギーが重要」だと言う。

「心も体も含めて元気で退職していただくのが産業医の使命」―― No.37

大阪ガス株式会社　人事部 大阪ガスグループ健康開発センター 統括産業医
岡田　邦夫　先生

「健康経営」という言葉が市民権を持ち始めている。日本政策投資銀行も、「健康経営格付」による融資を開始した。従業員に対する健康配慮への取り組みが、企業の健全性を評価する重要ポイントとして認知された結果だが、この「健康経営」の実現に向けて長年尽力されてきたのが、大阪ガスの統括産業医である岡田邦夫先生だ。今回は、その岡田先生に登場願い、「健康経営」とその具体的な施策について話をうかがった。岡田先生が行ってきた施策は多岐にわたるが、「産業医も組織人として動いて初めて会社を動かせる」という。

「発達障害は、本人と周囲の人がともに考えていく病気」―― No.36

メンタル神田クリニック　院長 医学博士
広沢 郁子　先生

最近、大人の発達障害が増えているという。それはどういうことなのか。今回は、小児精神科医療を行ってきた都立梅ヶ丘病院（現・東京都立小児総合医療センター）で医長を務められていた広沢郁子先生に登場願い、発達障害とはどういう病気なのかを中心に話をうかがった。広沢先生は、「発達障害は、本人と周囲の人がともに折り合いのつけ方を考えていく病気」だという。そして、「社会が彼らを受け入れていく必要がある」とも。

「労働者のキーパーソンがストレス対策の推進役になる」―― No.35

富士通株式会社　健康推進本部川崎健康推進センター長 産業医
佐藤　裕司　先生

今回は、間もなく開催される「第19回産業ストレス学会」で、学会長に選任された佐藤裕司先生に登場いただいた。議論の末に決まった学会のテーマは「メンタルヘルス対策の新しい地平をめざして」。富士通㈱で産業医を務める佐藤先生は、これまでの経験から「さまざまなメンタルヘルス対策を推進していくためには、労働者のキーパーソンがいるかどうかが鍵になる」という。富士通で機能するキーパーソンとは、どのような存在なのだろうか。

「認知行動療法の可能性を広げていきたい」―― No.34

独立行政法人　国立精神・神経医療研究センター
認知行動療法センター　センター長
大野　裕 先生

今年、独立行政法人　国立精神・神経医療研究センター内に認知行動療法センター（通称「CBT センター」）が誕生した。そして６月、初代センター長に就任したのが、認知療法の第一人者として知られる大野裕先生だ。そこで今回は大野先生に登場願い、認知行動療法センターは何を目的に、どのような活動を展開していくのかを中心に話をうかがった。専門家の研修では面接スキルのトレーニングに徹するというが、活動は専門家の育成に留まらない。大野先生は、「やるべきことはたくさんある。認知行動療法の可能性を、とにかく広げていくのが課題」だと言う。

「人はいくつになっても人から癒される必要がある」―― No.33

三重大学
客員教授 ホリスティック心理教育研究所　所長
中川　一郎 先生

震災後のストレスケアで注目を浴びている方法がある。タッピング・タッチだ。背中をやさしく触れられ、ポンポンポンと軽くタッチされていると、心地よい眠りに誘われたり、落ち着いた気持ちになったりする。しかも、そこでは、タッチする側にも同様の効果がもたらされる。この技法を開発したのは、臨床心理学博士の中川一郎先生だ。アメリカで臨床心理学の博士号を取得した中川先生は、「人は大人になってもケアされる必要がある」という。そして、「人がケアし合う時間をとることが豊かさや平和につながる」とも。

「ホルモンバランスに支配される女性のメンタルヘルス」―― No.32

東京慈恵会医科大学　客員教授
有廣　忠雅 先生

男性と女性とで異なる生体機能は、どのようにメンタルヘルスに関係しているのだろうか。今回は、産婦人科医として50 年以上の臨床経験を持つ有廣忠雅先生に登場いただき、女性ホルモンの働きを中心に、女性とメンタルヘルスについてお話をうかがった。さぁ、皆さんは有廣先生のお話を読んで、女性のメンタルヘルスについての考え方が変わるだろうか。少なくとも、男性なら女性についての理解が深まるに違いない。

「“健康” の意味は、社会生活が円滑に行えること」―― No.31

財団法人　日本心臓血圧研究振興会 理事長
細田　瑳一 先生

　今回ご登場いただいたのは、心臓病の世界的な権威である細田瑳一先生だ。細田先生が理事長を務める財団法人　日本心臓血圧研究振興会が運営する榊原記念病院は、朝日新聞の「いい病院2009 ランキング」の心臓手術部門で第一位に選ばれるほどの有名病院。細田先生が患者の“健康” 回復を第一に考え、さまざまな改革を実施してきての成果でもあるが、その細田先生の言葉は、常に核心を突いていて鋭い。心臓病とメンタルヘルスについてお話をうかがった今回のインタビューでも、「メンタルヘルスは社会的なもの。うつ病は医者がつくった」とも言う。さぁ、細田先生の話を伺おう。