ストレスチェックで既に「ワーク・エンゲイジメント」は測定できているのではないか。

「組織サーベイ」は全22問ですが、いくつかのストレスチェックは「ワーク・エンゲイジメント」「アブセンティーイズム」の質問を含んでいます。そのため、ストレスチェックと併せて実施する場合は、その種類によって組織サーベイの質問数が減少します。

組み合わせても、組織サーベイが22問のままのもの
→職業性ストレス簡易調査票（57問）

組み合わせると、組織サーベイが20問になるもの
→新職業性ストレス簡易調査票 短縮版（80問）
→新職業性ストレス簡易調査票 標準版（120問）
→メンタルヘルス＆ワークスタイル調査票（158問、WS）

組み合わせると、組織サーベイが19問になるもの
→メンタルヘルス＆ライフスタイル調査票（115問、MALI）

健康経営の必要性がわからない

健康経営は、企業が従業員の健康を保持・増進することに注力することで、将来的な収益性などを高める投資であるという考え方に基づいています。このアプローチは、健康投資として知られています。企業は健康管理を経営的視点で捉え、戦略的に健康投資を行うことで、従業員の活力向上や生産性の向上など組織の活性化を促し、結果として組織の業績や価値向上につながると期待されています。
健康経営の程度や健康投資の実施状況、投資効果を測定するための指標として、アブセンティーイズム、プレゼンティーイズム、ワーク・エンゲイジメントがあります。これらの要素は、健康経営度調査に含まれており、健康経営銘柄の選定や、健康経営優良法人（大規模法人部門）の認定に活用されるだけでなく、国や企業が統計データとして活用できるようになっています。

人的資本経営の必要性がわからない

以前から人材を人財と書く会社もありますが、そのように企業が従業員を「資産」として捉え、企業が投資するものという考え方です。本来、企業が投資しているものとして、事業や設備などがありますが、人材もまた同じであるということです。企業を持続的に成長させ、企業に価値をもたらすのは人材です。その人材の成長に費用をかけることは、単純なコストではなく投資としてとらえ、積極的に投資を行っていくことで、さまざまなメリットが期待されています。人材のスキルアップに人的資本投資額を1%増やすことで、0.6%の労働生産性が向上するとも言われています。
https://www5.cao.go.jp/j-j/wp/wp-je18/pdf/p02022.pdf
また、人的資本投資を行うことで、従業員の会社への帰属意識を高め、会社のために尽くそうとする意欲にもつながります。その意欲は社員（従業員）エンゲージメントとして計測することができます。エンゲージメントの高い従業員は、離職や休職などのリスクが低いことも知られています。